解散のシナリオ |
ということで、突然の解散→総選挙によって、ワタシのスケジュールも大幅に狂い、11/16の「略語辞典」完成が不可能になりそうです。(いろいろこのタイミングで勉強し直さなければならないので)
この解散→総選挙の至る経緯に対して、明確な答えをだしていたのが、やはり、中田安彦氏でした。(知り合い)
http://blog.livedoor.jp/bilderberg54/archives/41882595.html#more 写真も
日本の政治学の中で、“ジャパンハンドラーズ研究”という分野が純然と存在しています。
ジャパンハンドラーズのパートナーに日本のマスコミ(ワタシの授業ではマスゴミと称して通用している)が含まれるので、大手メディアには絶対取り上げられませんが、副島隆彦先生とそのグループの研究から端を発し、今や多くのブログで普通に使われています。
今回の解散→総選挙のシナリオは、以下に引用する、CSIS(略語辞典で詳しく解説しています)の会合中に合意がなされたようである。
<貼り付け>
そこで首相動静をもう一回振り返ると10月31日の夜にホテルオークラで「日米知的交流・共同研究プログラム」の発足記念 レセプションに出席して挨拶している事がわかる。これは当ブログでも前回の記事で取り上げた富士山会合のことであり、この主催は日経新聞系の「日本経済研 究センター」と外務省系の「日本国際問題研究所」であり、CSISが事実上のバックにいるわけだ。
この富士山会合前後には共和党系や民主党系のジャパン・ハンドラーズが相次いで来日しており、富士山会合そのものには石破茂前幹事長や長島昭久元防衛副大臣も出席していることはすでにお知らせしたとおりだ。
私は、前の記事でこの富士山会合が「政治と軍産と経済」のグローバリストのインナーサークルであると指摘した。解散風が吹く直前に安倍首相がCSISが係るシンポジウムでスピーチをしているのは、非常にわかりやすい事態である。
この富士山会合ではTPP推進、集団的自衛権閣議決定後の法整備、そして原発再稼働などが当然話し合われただろう。日中関係をめぐる戦略的環境の変化につ いてや、APEC以後の外交・経済日程もアジェンダとなったことは、少しずつ日経で報じられているシンポジウムの報告記事を見ると分かる。
<貼り付け終わり>
ということで、授業でいくら偉そうに政治を語っても、専門家には敵いません。
あっぱれです。